【横浜市立大学】横浜市の一般市民におけるコロナウイルス抗体価に関する調査報告 「オミクロン株に対する中和抗体保有率２８％」

横浜市立大学大学院データサイエンス研究科 ヘルスデータサイエンス専攻 後藤 温教授、同医学研究科 微生物学 梁 明秀教授、
宮川 敬准教授、同ヘルスデータサイエンス専攻 中山泉特任助教らの研究グループが、2022年1月30日から2月28日に実施した
横浜市の一般市民における新型コロナウイルス抗体価に関する調査結果を報告します。　

日本では、2021年末までに、希望者の新型コロナウイルスのワクチン接種は概ね完了し、全人口の約8割、65歳以上の高齢者の9割以上が2回接種していました。
しかし、新型コロナウイルスの変異株＊2「デルタ株」から「オミクロン株」への置き換わりが急速に進み、2022年1月初旬より感染が拡大して「第６波」が始まりました。

本研究では、20～74歳の横浜市民から無作為に抽出され、研究に参加した1,277名の対象者の血液を採取して、新型コロナウイルスに対する抗体価を測定し、
抗体価と関連する因子の解析やオミクロン株BA.1やオミクロン株BA.2を含む変異株に対するウイルスの感染阻害能を示す中和抗体＊3保有率についても測定し分析を行いました。

研究グループが調べた限りでは、現時点で、一般住民から無作為抽出された集団を対象として、
オミクロン株BA.2を含む変異株に対する中和抗体保有率を評価した研究は報告されていません。

本研究で、感染拡大が生じた2022年1月末から2月末にかけて、一般集団の何％が通常の新型コロナウイルスに対する抗体やオミクロン株などの
変異株に対する中和抗体を保有していたのかを明らかにすることにより、第6波が生じた理由や今後のワクチン接種を含めた
新型コロナウイルス対策を検討する際の参考になると考えられます。

研究のポイント

20～74歳の横浜市民から無作為抽出され、研究に参加した1,277名を対象に、新型コロナウイルスに対する2種類（SP抗体とNP抗体）の抗体価を測定した。
約94%の対象者がワクチン接種もしくは感染により産生されるSP抗体が陽性（インデックス値が1.0以上）であった。
ワクチン接種回数が多いほど、SP抗体価が高く、2回目接種者では、モデルナ製の方がファイザー製よりも、SP抗体価が高い傾向があった。

対象者から10%の割合で無作為抽出した123名で迅速抗体測定システム「hiVNT新型コロナ変異株パネル」を活用して、
従来株、デルタ株、オミクロン株BA.1（従来のオミクロン株）、オミクロン株BA.2（通称、ステルス・オミクロン）などの変異株に対して簡易測定法により中和抗体保有率を評価した。

中和抗体の保有率は、従来株に対しては約87%、デルタ株には約74%、オミクロン株BA.1には約28%、オミクロン株BA.2に対しても約28％であった。

一方、3回目接種後7日以上経過した全66名で中和抗体保有率を調査したところ、100%がオミクロン株BA.1およびオミクロン株BA.2に対して中和抗体を有していた。

集団におけるオミクロン株に対する中和抗体保有率が28%にとどまっていたことが、第6波の感染拡大が生じた理由の一つと考えられた。

今後の展望

今回の研究においては、94%がSP抗体を保有しており、ワクチン接種回数が多いほど、SP抗体価が高く、2回目接種後では、モデルナ製の方がファイザー製よりも、SP抗体価が高い傾向がありました。

一方で、全体のオミクロン株に対する中和抗体保有率は28%でした。3回目接種から7日以上経過した人では、オミクロン株に対する中和抗体保有率は100％でした。

本研究が行われた2022年1月末～2月末では、集団におけるオミクロン株に対する中和抗体保有率が約3割にとどまっていたことが、第6波の感染拡大が生じた理由の一つと考えられました。
https://digitalpr.jp/r/57346