発達障害の傾向持つ「グレーゾーン」児童が増加、診断名つかず…悩み抱える保護者たち

発達障害の傾向がありながら、はっきりとした診断名がつかない「グレーゾーン」の子供が増えている。子供の教育方針に悩みを抱える保護者もおり、専門家は「学校や地域が連携して支援する必要がある」と指摘している。（丸山菜々子）

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福島県立医科大では、開業医の紹介状を通じて、発達障害の疑いがある子供を診断している。保護者からは「幼稚園や学校での集団生活でコミュニケーションを取ることが難しい」「落ち着きがない。学習についていけない」などの相談が寄せられ、不登校や引きこもりのケースもある。

相談は年々増えており、同大の子どものこころ専門医・鈴木雄一医師（４４）は、発達障害の認知が進んだことに加え、コロナ禍によって家で過ごす時間が増え、見過ごされてきた障害に気付きやすくなったことが背景にあると説明する。

グレーゾーンについては明確な定義はなく、同大では〈１〉発達障害の特性が生まれつきとは認められない〈２〉特定の場所でしか特性が表れない――など基準を満たさないケースを診断保留とし、引き続き経過を診ている。

鈴木医師は、グレーゾーンの子供も「社会生活で支援が必要な子として捉えるべきだ」として、学校や地域が協力して支援する必要性を強調。「保護者が気軽に相談できる場所を増やすことも、子育てしやすい社会につながる」と話す。

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https://www.yomiuri.co.jp/medical/20230818-OYT1T50137/