【世界の声】「東京五輪は中止すべき」と提言した米有力紙にコメント続々　1200件以上寄せられた反応の中身

※クーリエ・ジャポン
https://news.yahoo.co.jp/articles/428285c6715d056be6c130aba2ea81e01749b522
　米有力紙「ワシントン・ポスト」は5日、「日本政府は損切りし、IOCには『略奪するつもりならよそでやれ』と言うべきだ」と題したコラムを掲載。
日本国内でもこの報道は大きく取りあげられ、クーリエ・ジャポンも同記事の全訳を緊急掲載した。

では、海外の反応はどうだったのか──読者から寄せられた1200件以上のコメントから抜粋して紹介する

■「略奪はよそでやれ」と痛烈批判
まず、記事の要旨を振り返ろう。スポーツ・ジャーナリストとして知られるサリー・ジェンキンスは前出のコラム内で、徹底的にIOC（国際オリンピック委員会）の姿勢を批判し、
日本はいまからでも五輪開催を中止すべきだと述べている。
その根拠となる主張を下記にまとめた。

・トーマス・バッハICO会長と委員会メンバーには、そもそも開催国に多大な負担を強いる「悪癖」がある
・日本国民の７割はパンデミック最中の五輪開催に「乗り気ではない」と回答
・五輪開催の予算超過は以前からある「構造的な問題」で、いまに始まったことではない
・いま日本が損切りとして五輪開催を見送り、ICOが訴訟を起こしたとしても、彼らの印象がさらに悪くなるだけ

■「IOCはインチキ公国だ！」「もうずっとギリシャで開催すれば」とコメント多数
「ワシントン・ポスト」には、コラム掲載後に多くのコメントが寄せられた。その声の多くは記事の内容に賛同し、日本に“前向きな中止”を促すものだった。
「オリンピックは何十年も前から『マーケティング』のためのイベントに成り下がった。すべてお金のためだ。国際的な協力のもと、もうずっとギリシャでやればいい」
「日本政府はIOCの要求に応じて、1万人もの医療従事者を揃えないといけないんだよね。しかも、まだ感染拡大が続き、複数の都市が感染防止策の施行を強いられている。
IOCに従う必要はなく中止にして、命とお金を守るべきだ」

一方で、「日本のワクチン接種率が2％という事実に驚いた」という声もあった。
またコメント欄には、過去に開催されたオリンピック会場でそのまま放置されたスタジアムなどの施設を紹介する動画も共有されていた。
散見されたのは、「オリンピックを“定住化”させてはどうか」という意見だ。
「私がもしオリンピックを運営するなら、第一に開催地はずっと固定にするだろう（ギリシャでの開催は一番合点がいく）。
冬季開催もインスブルックやグルノーブルなどに固定すれば良い」
「過去に建設が完了した優れたオリンピック施設があるのだから、そこでローテーションしながらやればいいじゃないか」
上記のコメントには多数の同意と返答が寄せられていた。
今回のオリンピックに関してだけでなく、各国で4年おきに“今後使われもしない施設”が大金を投じて建設されることに疑問を抱いている人が多かったことがわかる。

日本の、そして海外の世論を受け、日本は決断を下せるのだろうか。