【日刊ゲンダイ】 家族がワクチン接種を拒否したら・・・説得材料 「コロナワクチンの副反応率は、自動車事故率の１００分の１だ」

家族がワクチン接種を拒否したら…ケース別対策と説得材料

来週２４日から東京と大阪で自衛隊のサポートによる新型コロナウイルスワクチンの大規模接種がスタートする。
それ以外のエリアでは、自治体での接種が続く。２つが機能すればワクチン接種は広がるはずだ。

しかし、ためらう人も少なくない。

では、接種をためらう人の不安を解くには、どうするか。対策を探ってみよう。

角谷教授らの調査では、ワクチン接種に否定的な人は社会的な属性に傾向があることが判明。
興味深いのが「家計収入および家計資産が低い」「金融リテラシーが低い」「将来不安が大きい」の３つ。

派遣社員で生活がカツカツだったり、年金不安が強かったりすると、金融知識も乏しくなりやすい。
そんな生活への不安で自暴自棄になれば、ワクチンにも「どうせダメだ」と悲観的になって不思議はない。

医師で作家の米山公啓氏が言う。

「副反応をことさら気にする人は、ネットなどで日本や海外の重篤症例を目にしても、
その確率が接種者全体の中でどれくらいかを知ろうとしません。ネットやＳＮＳでは自分で調べた情報が偏って集まりやすいので、
疑心暗鬼は増幅します。親や子供がそうなったときは、粘り強く客観的な安全性を説明することがとにかく重要です」

厚労省は、ワクチン接種を担う医療機関から副反応疑い例の報告を受けている。

それによると５月２日現在、接種者３８２万人に対し、副反応疑い例は５５６０件、０・１５％。
アナフィラキシーなど重篤例は６４２件、０・０２％。さらに死亡は２５件にとどまる。

ワクチンの有効性は、ファイザー製の場合９５％だから効果は歴然だが……。

「コロナに感染して回復してもなお後遺症に苦しんでいる人がいます。そうなると生活がままならないのに、
ワクチン接種を嫌う人は文脈の理解が乏しく、感染の不利益とワクチン接種の利益をイメージできないから誤った情報に惑わされるのです。
ですから、自動車事故の確率などを引き合いに出しながら、副反応の確率、有効性を説明するといいでしょう」（米山氏）

昨年末の自動車免許保有者は約８２００万人。
昨年の自動車事故件数は約３１万件だから、ドライバーが１年間に自動車事故を起こす確率は０・４％。

その事故率と仮定して、たとえば親が５年後までに事故を起こす可能性は２％。２０代の子供なら５０年後までに１８％の確率で事故を起こすことになる。
「ワクチンの副反応率は、オヤジの事故率の１００分の１だ」と言えば、渋る親も分かりやすいだろう。

「それでもワクチン接種後は、痛みや倦怠感が強いと聞いた」

アンチワクチン派は、そんな反論をするかもしれない。それは事実で、接種部位の痛みや腫れのほか、
全身反応として頭痛や全身倦怠感、発熱などがあることが分かっている。

厚労省は、医療機関からの副反応報告とは別に医療従事者２万人を対象とした「先行接種者健康調査」としてフォロー。
その最新の中間報告が４月３０日付だ。それによると、これらの症状は接種の１回目、２回目ともに接種後２日目をピークに５日程度で解消する。

アンチ派は、「解消する事実」から目を背けているのだ。

「国内外の臨床試験から痛み（８０％）、倦怠感（６０％）、頭痛（５０％）、筋肉痛（３０％）、関節痛（２０％）、下痢や発熱（１０％）などが報告されています。
どれも軽微で数日で回復することが分かっていて、『健康調査』のデータもその通りの結果です。ですから、痛みや倦怠感、発熱などはすぐによくなることを説明すればいいでしょう」（米山氏）
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/289490#:~:text=%E3%83%AF%E3%82%AF%E3%83%81%E3%83%B3