小西ぴろゆき「俺は放送法違反なんて断定してない!!悪いのはTBS」と逃走 ドラマと現実の区別つかず

識者の間でも議論は白熱している。漫画家のしりあがり寿氏が「もう中国は何がホントかとか正しいかとかを超えて日本を『悪者』にすることにとにかく一生懸命に見えるな」と投稿した一方、映画評論家の町山智浩氏は「VIVANTについては完全に日本のテレビ番組のほうから先に中国を『悪者』にしようとした」と指摘するなど、賛否が渦巻いている。

中国外務省の批判とサンリオ撤退の動き
一連の騒動の背景には、中国側の強い反発がある。10月29日、中国外務省の郭嘉昆報道官はドラマについて「文化コンテンツを通じて中国へのマイナスな感情を広げる企てがあるのではないか」と懸念を表明。現地の国営メディアである人民網もX上で日本語で不快感を示している。作中の拷問シーンなどが「意図的に中国のイメージを貶め、『中国脅威論』を煽り、歴史のナラティブを逆転させている」と激しく非難しているのだ。

こうした影響は経済活動にも波及し、中国共産党機関紙・環球時報の指摘を受けたサンリオは、同日中に「企業理念にそぐわない表現が含まれていた」と謝罪。コラボレーションの中止を発表し、国際的なビジネス展開の難しさを浮き彫りにする事態となっている。