【ポイントは性行為の前に打つ】がん予防に効く 「HPVワクチン」

2022年4月より、「HPVワクチンの積極的推奨」が再開されます。HPVとは「ヒトパピローマウイルス」という、主に性行為によって感染するウイルスのことです。

子宮頸がんのおよそ95％の原因を占めるとされており、主に子宮頸がん予防として若い女性を中心にワクチンの接種が行われています。
HPVは咽頭がんや陰茎がんの原因になることもあり、アメリカやイギリスでは男性にもワクチン接種が推奨されています。

今後は厚生労働省が「HPVワクチンを打ったほうが良いですよ」という姿勢を明らかにして、予診票などがご家庭に届くようになります。

これはかなりインパクトのある出来事で、世界各国のニュースでも取り上げられています。
実は、日本ほど先進国の中で、HPVの予防接種が普及していない国は例がなかったためです。

様々な報道の影響もあって、厚生労働省は2013年に「HPVワクチンの積極的勧奨の取り下げ」を行い、
その後当時は70％だった定期接種率が0.6％と極端に低下していました。

しかし世界では、92ヵ国もの国々でHPVワクチンは定期接種として行われていて、ある程度「打って当たり前のもの」と認識されています。
実は、2015年にはWHO（世界保健機関）から日本は名指しで批判を受けております。

これは、「今後HPVワクチンが普及していけばほぼほぼ世界から根絶できると見込まれている子宮頸がん対策の足を引っ張るな」という世界からの意思表示でしょう。

例えば、現にオーストラリアの統計では2028年までに新しい子宮頸がんの患者がいなくなる、というシミュレーションもされている程です（※1）

「HPVワクチン後進国」となってしまい、子宮頸がん患者の増加が懸念されていた日本ですが、さまざまな人の尽力によりようやく大きな一歩を踏み出すことができました。
今後の接種率の上昇も期待されています。

HPVワクチンにおいて最も重要なのは性行為によって感染する「前」に打つことです。そのため、初交より前の接種が理想であり、
現在日本では、小学校6年生から高校1年生までが公費による無料の定期接種が行われています。

今回の積極的勧奨の再開に伴って、積極的勧奨が行われていない「空白の期間」に受けることができなかった平成9年度～平成17年度生まれの女性を対象に、
現在は期間限定で、公費で接種できる体制が整えられています（過去にHPVワクチンの接種を合計3回受けていない方が対象）

定期接種期間を過ぎてしまったとしても、アメリカ疾病予防管理センター（CDC）では26歳まではHPVワクチン接種は推奨されていますし、
効果としては45歳までは証明されています。

個々の性に関するライフスタイルに合わせて、新しいパートナーができたときなど、感染するリスクはどうしても生じてきます。
そういった状況が起こりうる場合は、定期接種期間を過ぎたとしても、接種を検討しても良いでしょう。

現在公費で受けられる（定期接種の対象となっている）HPVワクチンは、サーバリックス（2価HPVワクチン）とガーダシル（4価HPVワクチン）の2種類です。
2価であればHPV感染の最たる原因となる16型、18型の感染を予防できますし、4価であればそれに加えて「尖圭コンジローマ」と呼ばれる性感染症の原因となる6型、11型の感染予防ができます。

9価のHPVワクチンという、最も予防効果が高いとされるワクチンも存在しますが、日本ではまだ定期接種になっておらず、自費で高額になります。
資金に余裕のある方にとっては9価のワクチンを接種する選択肢もあってもよいと思います。ただ繰り返しになりますが、最も重要なのは性行為によって感染する前に打つことです。

9価が定期接種になるのを待って、その間に感染してしまっては本末転倒です。それよりは定期接種に該当しているうちに接種するほうが良い、という考え方が一般的です。

今後は積極的勧奨に伴ってこの「HPVワクチン」という言葉に触れる機会も増えてくるでしょう。
定期接種の対象年齢となるお子様がいるご家庭を中心に、ご家族で話し合う機会を持ちながら、接種について検討してほしいと思っています。
https://diamond.jp/articles/-/301063