マフィンの食中毒騒動があぶり出した過剰な「添加物嫌い」…過去に山崎製パンが投じた一石

今月11、12日に都内で開催されたイベント「デザインフェスタ」の会場で販売されたマフィンが原因で起こった、食中毒騒動が波紋を呼んでいる。

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マフィンを食べた人たちから嘔吐や腹痛などの訴えがあり、製造から5日ほど経過したものを冷蔵保存せず販売していた疑いが持たれている。マフィンを販売した焼き菓子店は「防腐剤、添加物不使用」など、“健康志向”をウリにしていた。

「今回の事態を招いたのは防腐剤などが使われていないにもかかわらず、食品管理がずさんだったためで、無添加が悪いと断じるのは早計です。ただ、一部で食品添加物への誤解があるのも確かでしょう」（消費経済アナリスト・渡辺広明氏）

無添加やオーガニックを好む人たちからは、食品添加物を禁忌する声も少なくない。

「本やメディアの影響で、コンビニ弁当が添加物まみれと批判されたことがありましたが、国に安全性が認められている添加物は消費期限が長くなる分、安価に提供できる、おいしさが長持ちする、食中毒の危険性をなくすなどメリットがあります。それでも添加物を取りたくない人がいるのは理解できますが、販売業者の考えやレベルはさまざまです」（渡辺広明氏）

今回のような事態を防ぐためにも、安全性を担保するさらなるルール作りが必要な一方、一層の注意喚起が消費者側にも求められている。

「無添加食品を取り入れるには相応のコストがかかると心得、購入の際はきちんと製造管理されたものか確認が必要でしょう」（渡辺広明氏）

過去に製パン大手の食パンなどに記載された「イーストフード、乳化剤不使用」という表記について、山崎製パンが疑義を呈したことがあった。

「食品衛生法に定められ、国際的に安全性が認められているイーストフードや乳化剤が安全でないかのような誤解を生むと山パンが主張したことで、こうした表記を取りやめる動きがありました」（経済ジャーナリスト）

無添加と表記されていても、実際は原材料に添加物が含まれているケースもあったという。

食品表示法では商品パッケージに食品添加物の明記を義務付ける一方、添加物不使用に関して規定がなかったため、消費者庁は2022年3月に「食品添加物の不使用表示に関するガイドライン」を策定。添加物の入った食品は危険という認識を改める狙いもあるとのこと。食品管理を徹底している大手はもとより、個人店が無添加食品を取り扱う際のルールの徹底が叫ばれている。

11/26(日) 11:35　日刊ゲンダイDIGITAL
https://news.yahoo.co.jp/articles/5242292cabb6e28a90da921cb0d3c410bd60e9b8

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