【危機】献体登録者の減少で千葉大が危機感 医学の発展に欠かせない「未来のために協力して」

死後に自らの遺体を医学の研究や教育のために提供する献体の登録者数が減少傾向にあるとして、千葉大医学部が危機感を募らせている。献体は優れた医師を養成するための礎となるだけでなく、外科医の手術技術向上の目的などで活用され、医学の発展に欠かせない制度。千葉大は啓発イベントを開催するなどして、献体制度の意義を訴えている。

コロナ禍で減少
人体の構造を知るには、教科書で学ぶだけでは不十分で、学生たちは献体された遺体を解剖し、自分の目と手を通して、血管の位置などを的確に把握できるようになる。献体が果たす役割は大きい。

献体制度をめぐっては、昭和58年に献体に関する法整備がなされ、認知度が高まり、千葉大でも登録者数が増加。平成16年度にピークを迎え、在籍登録者は2382人に上った。そこから減少傾向になり、令和7年度は1883人だった。特に、新型コロナウイルス禍での落ち込みが激しかった。

千葉大大学院医学研究院の鈴木崇根准教授（解剖学）によると、コロナ禍で高齢者コミュニティーが縮小し、献体登録のきっかけの中で大半を占めていた口コミによる入会が減ったという。研究などで解剖した医師らのSNSの投稿が、世間で倫理的に問題があるとして話題になったことも影響していると考えられる。

千葉大では、平成22年に国内最高水準の設備を備えた「クリニカルアナトミーラボ」を設立。全国から外科医らが集まり、手術技術の向上のほか、新しい手術法や医療機器の開発のために遺体が使われており、年々献体のニーズは高まっている。

すでに影響も

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