【本当に注意欠如・多動症（ADHD）が悪化する？】米国が食品の「赤色3号」を禁止、EUは原則禁止、日本は認可

キャンディー、シリアル、調味料、スナック菓子、ジュース、一部の栄養補助食品や医薬品に使用されてきた合成着色料が今、注目を集めている。

2025年1月15日、米食品医薬品局（FDA）は、カリフォルニア州で全面的に禁止された食品添加物の赤色3号の使用許可を取り消すと発表した。

FDAが禁止したのは発がん性を懸念してだが、カリフォルニア州が全面禁止に踏み切った理由のひとつは、赤色3号や赤色40号を含む合成着色料と「注意欠如・多動症（ADHD）」など行動の障害との相関関係を示唆したカリフォルニア州環境保護局の報告書だ。

また、EUでは以前から原則的に禁止されている。そのため、合成着色料とADHDの関連に注目が集まっていた。

しかし、相関関係は因果関係ではない。また、関連する研究のほとんどに年齢、研究の規模、範囲、地域の制約がある。そのため、カリフォルニア州の小児科医で、行動障害を専門とするローレンス・ディラー氏のような科学者は、
食用色素がADHDの症状を悪化させるという主張を「なかなか消えない都市伝説」と呼んでいる。

そこで、食品色素の有害性について今わかっていることとわかっていないこと、保護者が子どもの摂取量を心配する正当な理由があるかどうかについて解説する。

FDAによれば、食品添加物の着色料とは、食品の色を際立たせたり、ケーキのデコレーションのように「楽しくなる」よう色を付けたり、紫色はグレープ味、黄色はレモン味など外見から風味を伝えたりするために使われる物質だ。

特に懸念されるものとして、赤色と黄色がしばしば挙げられる。だが、「ヒトを対象にした合成着色料の研究は、着色料全般のものしかありません」と関連する研究に参加したことがある米オレゴン健康科学大学の精神医学教授ジョエル・ニグ氏は話す。

つまり、特に問題のある着色料があるかどうかはわかっていないということだ。

しかし、着色料を含む食品の多くが子ども向けであることはわかっていると、米オハイオ州立大学の名誉教授で、精神医学と行動保健学を専門とするユージーン・アーノルド氏は指摘する。

アーノルド氏は以前、合成着色料がADHDに与える影響を研究したことがある。

実際、2016年の研究では、ノースカロライナ州のある食料品店で子ども向けに販売されている食品の約30％に赤色40号が含まれていることが判明した。

これは問題だ。なぜなら、さまざまな食材や添加物の研究で示されているように、食生活が最も強く行動に影響するのが子どもたちだからだ。

これらの研究では、糖分の過剰摂取は認知機能を妨げる、チーズや加工肉に含まれるグルタミン酸が気分障害を引き起こす、加工食品はストレスの原因になる、塩分の過剰摂取は記憶の機能を妨げるといったことが発見されている。

食用色素とADHDの関連が初めて注目されたのは1970年代にまでさかのぼる。
カリフォルニア州の小児アレルギー専門医ベンジャミン・ファインゴールドが、子どもの食事から食用色素を除去することで、ADHDの症状が改善される可能性を示唆したときだった。

そして1980年代、科学界で研究が行われ、事実無根の大ざっぱな主張だというコンセンサスが得られた。

ところが、その後の研究により、食用色素の摂取と行動障害の悪化には、因果関係は認められないものの、相関関係があることが再び示され始める。

ニグ氏が参加した2011年の研究もそのひとつだ。食用色素とADHDの悪化との間に「小さいながらも信頼できる」関連性が見つかった。

2024年7月には学術誌「Brain and Spine」で、ADHDなど行動の障害と診断されているかどうかにかかわらず、食用色素と多動性などの行動との関連が指摘された。

解説：本当にADHDが悪化する？ 米国が食品の「赤色3号」を禁止

FDAが禁止したのは発がん性を懸念してだが、カリフォルニア州の報告書で米国ではADHDなど行動の障害との関連に注目が集まっていた。

natgeo.nikkeibp.co.jp

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