【南海トラフ巨大地震の驚愕の被害】34メートルの大津波が襲来、東日本大震災と比較すると、犠牲者数で14.5倍、全壊・全焼建物数で19倍、避難者数で20倍…緊急地震速報が鳴ったらすぐに行動を

今後30年以内に高い確率で発生が予測されている「南海トラフ巨大地震」。果たしてその実態はいかなるものなのだろうか。

その巨大な災害はどのようなメカニズムで発生し、どのような被害をもたらすのだろうか。

そして、われわれはその未来にどう備えればよいのか。防災・危機管理アドバイザーの山村武彦氏に解説してもらった。

１９６４年に発生した新潟地震以来、国内外の大規模災害を見てきた私が思うのは、災害にはそれぞれ違う顔（様相）があるということである。

同じ震災でも阪神・淡路大震災と東日本大震災では、年代、季節、時刻、規模、発生場所などが異なるだけでなく、被害の様相もその都度異なる災害が多かった。

そして、想定される南海トラフ巨大地震は、これまでの災害とは違う顔（様相）を見せるものと思われる。

３つの地震の被害データ（１-(6) 図参照）を並べると、数字だけ見ても大きな差がある。

想定される南海トラフ巨大地震は、阪神・淡路大震災に対して想定犠牲者数が４９倍、全壊・焼失建物数は２１倍、避難者数が約３０倍とそれぞれ一桁違う想定数値である。

それが直下地震と海溝型地震の違いかもしれない。さらに東日本大震災と比較すると、南海トラフ巨大地震は犠牲者数で１４.５倍、全壊・全焼建物数で１９倍、避難者数で２０倍となる。これは、人口密度や社会資本の集積度によるものと思われる。

南海トラフ巨大地震では、高知県で最悪３４メートルの津波が短時間で襲来すると想定されている。あまりにも凄まじい想定数値に、何かしようとする気が萎えてしまわないか心配するほどである。

日常とかけ離れた甚大被害を突き付けられると、現実的に受け入れることができない人も出てくる。しかし、これらの数字はあくまで想定地震モデルを基にしてコンピューターで計算した被害想定である。

特に東日本大震災直後に作成されたもので、そのショックも数値に入っている可能性もある。現在、南海トラフ巨大地震・被害想定の見直しが進んでいると聞く、新たな被害想定に注目したいと思う。

阪神・淡路大震災と違って、東日本大震災の場合は、亡くなった人の約９２.４％が津波による溺死。建物の下敷きで亡くなった人は約４.４％に過ぎない。いかに大津波が恐ろしいかということである。

１２年前、東日本大震災の津波映像が繰り返し放映された。そして、震災後「津波防災地域づくりに関する法律」（津波まちづくり法）が制定され、政府や自治体が津波対策を重点施策として対応してきたこともあって、南海トラフ巨大地震対策イコール津波対策というのが定着しているように思われる。日本では、直近の既往災害だけを下敷きにした対策に力を入れる傾向がある。

阪神・淡路大震災後は「直下地震対策」「震度７」がクローズアップされ、東日本大震災後は大津波対策が焦眉の急とされてきた。

その結果、危険なのは海に近い場所という間違ったイメージを持っている人もいる。

とくに南海トラフ巨大地震の震源断層域が陸に近いということは、阪神・淡路大震災の時のような激しい揺れが長く続く可能性がある。

激しい揺れが長く続けば、海岸・内陸を問わず住家が多数倒壊し、多くの人が倒壊家屋の下敷きになる危険性がある。

緊急地震速報が鳴ったらすぐに安全な行動がとれるように日頃から訓練しておくことが重要だ。

「最大34メートルの津波」「東日本大震災の14.5倍の犠牲者」…「南海トラフ巨大地震」の「驚愕の被害想定」（山村 武彦） @gendai_biz

南海トラフ巨大地震は、その名の通り、南海トラフに発生する巨大地震である。その規模は、最大でマグニチュード9.1にも達すると予測され、その影響は広範囲に及ぶ。

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じつは「津波」よりも怖い…「南海トラフ巨大地震」が起きたとき「真に恐れるべきこと」
https://gendai.media/articles/-/134668